太田述正コラム#4388（2010.11.20）
＜戦前の日英関係の軌跡（その２）＞（2011.3.2公開）
　「第一次大戦終結までは、アジアにおける英国の権益は、究極的には日英同盟によって保護されていた。しかし、1919年の帝国防衛体制の総合的再点検の際、英国海軍が日本を仮想敵国と見なすようになると、その場合英国にとっては近代式主力艦を収容できる基地がないという、アジアにおける戦略の弱点が浮かび上がったのである。1921年６月日英同盟の将来に陰りが見え、海軍とオーストラリア自治領からの圧力が増大するにつれ、シンガポールを英国の軍艦基地として開発していくことが閣議で決定された。・・・
　このシンガポール基地計画が日本を対象としたものであったことは、いかなる公式の逃げ口上も隠しおおせるものではなかった。・・・
　最初の労働党政府＜は、＞軍縮政策を推進するその一環として、シンガポール基地建設の一時停止を決定した＜が、＞・・・1924年10月末の総選挙で保守党が勝利し、新政府が基地建設計画を再開する様子を見せた時、エリオットは新外相オースティン・チェンバレンに宛てて、移民法をめぐる日米間の対立が日本国内に排他的感情を急増させていること、今日本は外国の動向に異常に敏感になっていることを説明して警告した。・・・
　＜しかし、こ＞のエリオットの思いはかなえられなかった。もっとも、建設工事は当時大蔵大臣であったウィンストン・チャーチルの激しい攻撃に会い、その後にようやく再開されたのであった。」（324～325頁）
→せっかくつくったシンガポール軍港、太平洋戦争開戦直後に日本軍によってシンガポールもろとも陥落してしまい、チャーチルを歯がみさせるのですから、日本において反英感情を煽っただけで、結局、何の役にも立たなかったわけです。（太田）
　「エリオットは引退直前に、「東洋に関して言えば、私は個人的にはアメリカよりも日本と組む方が我々の利害には合っていると思うのであるが、どうやら世界の政策上の思惑は逆向きに進んでいるようである」との考えを表明したが、・・・＜英＞外務省・・・極東部長であったヴィクター・ウェルズリー・・・は、全く逆の考えであった。・・・
　エリオットは中国問題に関して日英双方の意見の歩み寄りを図ろうと試みたが、英国はアメリカへの接近の度を強めていった。
　外務大臣オースティン・チェンバレンがエリオットを外交職から退けようと決心したのには、エリオットと外務省高官達との意見の食い違いが大きく影響していた。」（325～326頁）
→英国は、日本を切り捨て、仇敵米国にすり寄ることで、米国にいいようにしてやられ、英帝国の没落を早めてしまった、ということになります。
　エリオットが正しく、英本国の外務省が間違っていた、ということです。（太田）
　
　「日本と日本文化に対し深くて真摯な敬意を抱いていた彼は、当時彼の世代の人々が一般にもっていた日本人に対する人種偏見の傾向を軽蔑していた。・・・こうしてやむなく退職させられたエリオット・・・＜だったが、彼＞の日本への愛着は、彼が・・・1926年２月＜に＞・・・外交官生活を引退した後、日本に留まる決心をし、晩年を日本の仏教に関する研究と著作に費やしたということに、その深さを知ることができる。」（316、326頁）
→アーネスト・サトウ（Sir Ernest Mason Satow。1843～1929年）（公使）、マクドナルド（公使/大使）、エリオットと、３代、日本の魅力に取り憑かれ、日本学者となった英国公使/大使が続いたわけです。エリオットはサトウ同様、独身を通したことでも共通です。（ただし、サトウは、公使時代に内縁の日本女性との間に３人の子供をなしている。）
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%83%BC%E3%83%8D%E3%82%B9%E3%83%88%E3%83%BB%E3%82%B5%E3%83%88%E3%82%A6　（太田）
　「＜エリオット＞の意見の影響が、1926年10月の帝国会議におけるオースティン・チェンバレンの演説に明瞭に表れている。すなわち、日本・・・について話し合った時、チェンバレンはエリオットと同じ論法を用いただけでなく、エリオットの＜彼宛の＞私信にある言葉をそのまま使ったのである。」（327頁）
→後に首相となった（オースティンの）異母弟のネヴィル・チェンバレンの対日宥和政策にはエリオットの影響があった可能性がありますね。（太田）
　「＜彼は、＞病気が悪化し、・・・帰国を決意し、英国に向けて出航したのであるが、1931年３月16日、＜その途中＞息絶えたのであった。未完成のままであった彼の『日本仏教』（Japanese Buddhism）は、＜ジョージ・＞サンソムが続きを完成させ＜たが、＞・・・出版の運びとなったのは、著者の死後４年を経てからのことであった。」（327頁）
→サンソム、また登場したでしょう。（太田）
４　サー・フランシス・テイラー・ピゴット（Sir Francis Taylor Piggott。1852～1925年）（B）
　ピゴットについては、既にシリーズ（コラム#4270、4272。完結していないことを忘れていた）で取り上げていますが、改めて、こちらの典拠に基づいて補足してみましょう。
　「＜このピゴットの父親の＞F・T・ピゴットは、明治政府が1868年から1912年までの44年間に雇い入れた約3000人のお雇い外国人、通称「ヤトイ」の一人であった。・・・
　＜彼は、＞英国法に関して、将来の日本国憲法の参考になる点を日本の首相に解説し助言する・・・英国人法律家＜として＞来日＜した。＞・・・
　お雇い外国人の約半数は英国人であり、また、全体の４分の３が最初の15年の間に雇われている。これだけ多くの外国人専門家を採用し、その費用の支払いをすべて直接受け持った明治政府にとって、その財政的負担はおびただしいものであった。彼らに支払われた給料は通常、日本人の高官や陸・海軍の大将より高額であり、さらに首相の給料の２倍以上の高給を支払われていた例が２人もあった。」（204～205頁）
　「憲法の草案作成には、実は、外国人の参画が一切許されていなかったことを、F・T・ピゴットは最後の最後まで知らなかった。憲法は結局、日本人自身によって完成された。・・・フランスから＜の＞ボアソナード・・・、ドイツから＜の＞ヘルマン・レースラー＜ら＞・・・他の外国人顧問同様、F・T・ピゴットも、日本の役割はいわゆる生き字引としての域を出ることはなかった。」（206頁）
→お雇い外国人に大枚をはずんだり、英国人を中心に集めたり、彼らをあくまで生き字引的に使ったり、明治政府は大したものですね。
　日本「独立」の暁には、軍事や諜報の分野を中心に、再度お雇い外国人達を招聘する必要があるでしょうね。今回は、英加豪と米国から半数ずつって感じかな。（太田）
　「＜さて、肝腎の息子の方のピゴットは、＞1922年から26年までと1936年から39年まで、大使館付き武官として来日した。」（212頁）
（続く）