太田述正コラム#8385（2016.5.9）
＜皆さんとディスカッション（続ｘ2988）＞
＜太田＞（ツイッターより）
　「…米最大級のゴスペル大会…が開かれ…日本人女性３人＜が＞…グループ部門で優勝を果たした。 …
　同大会では2010年に日本人合唱団がクワイヤー（合唱団）部門で優勝しており、日本人の優勝は２度目。…」
http://mainichi.jp/articles/20160509/k00/00m/040/040000c
　誰も基督教徒じゃなかったりして・・。
＜y/0ObZ8k＞（「たった一人の反乱（避難所）」より）
　「どこからともなく頭の中に聞こえてくる「声」には良いものもある・・・
　研究チームによると、独立志向や個人主義の強いアメリカ人は、幻聴を自分の心の中への侵入とみなしてしまうことがわかりました。それに対して、インドやアフリカの文化では人と人の関係や集団主義を重視する傾向にあります。」
http://gigazine.net/news/20160509-hearing-voice/
　本文中の説明はともかく、躁鬱性博徒で非人間主義的な米国人が幻聴をエイリアン視するというのはわかるとして、インドやガーナも非人間レベルでは似たようなもんなんじゃないの？という疑問もわく。
　マドラスやアクラが比較的豊かなサンプルなのかもしれないけど。
＜太田＞
　それでは、その他の記事の紹介です。
　重工出身者トップ体制下で不祥事、商事出身者トップ体制下で再び不祥事、しかも、不祥事の根本的原因は自動車の技術力の不足。
　販売力の不足じゃあない。
　なのに、どーして商事出身者トップ体制を維持するのよ。
　この推測記事通りの展開になれば、自動車は今度こそ終わりだな。↓
　「三菱トップ４社会──。三菱商事出身の益子修・三菱自動車会長兼CEO（最高経営責任者）が再建請負人として三菱自社長に就いた2005年から、10年以上にわたって続けられてきた会合がある。
この定例会では、三菱商事社長、三菱東京UFJ銀行頭取、三菱重工業社長の三菱グループ３社首脳に益子会長を加えた４人が、３カ月に１度のペース で顔をそろえる。益子会長（当初は社長）が三菱自の再建の進捗を報告する場として発足し、近年は三菱グループの情報交換の場も兼ねていた。
「この定例会が存在すること自体が、三菱グループにとって三菱自の問題が永遠のテーマであることの証左だ」。ある三菱重工幹部はそう表現する。・・・
　もしも不祥事が発覚しなかったならば──。６月の株主総会後も、益子会長－相川社長体制が維持されるはずだった。
　同時にポスト現体制への布石も打たれていた。４月１日付で三菱商事から白地浩三氏を常務執行役員として迎え入れたのだ。
　白地常務は、一貫して自動車事業に携わり、機械グループCEOにまで上り詰めた人物。韓国やインドネシアの赴任など、益子会長を追うように職歴を 重ねており、益子会長の“懐刀”として知られている。「益子会長がいずれ勇退しても、相川社長をしっかりサポートできる」（三菱商事関係者）として、総会後に海外営業担当副社長へ昇格するとみられていた。
　だが、目算は狂った。益子会長、相川社長の引責辞任が避けられない中、白地常務が次期社長候補として有力視されている。・・・
　＜技術力はあっても、アホだねー。↓＞
　三菱重工が一番ドライだ。「三菱自との取引額はせいぜい数百億円。なぜ、ウチが三菱自を持分法連結会社にしなければならないのか」（三菱重 工幹部）とつれない。できるだけ速やかに足抜けしたいのだ。３社から三菱自への転籍・出向者数から見ても、温度差は歴然としている。
　＜ちゃうちゃう、今回の危機も重工が原因！↓＞
　そもそも、今回の危機は三菱自の自爆が原因。04年のように、ダイムラー・クライスラー（当時）に支援を打ち切られたからグループで支えるべき、 といった大義名分がない。「向こう１年で三菱重工が足抜けする合意がなされつつあった」（三菱商事関係者）ことを踏まえれば、基本的には、三菱商事を筆頭に、三菱銀がサブで支えるという救済態勢になりそうだ。・・・
　三菱自は売上高の８割強を海外で稼いでおり、国内の営業赤字を海外で補填している状況だ。そして、赤字の元凶が、燃費偽装が発覚した軽自動車事業である。
　そのため、不祥事が明るみに出る前から、「軽自動車事業からの撤退は既定路線となっていた」と複数の三菱自関係者が証言する。・・・
　現時点では、三菱自とくみしてくれる自動車メーカーのパートナーを探すのは難しく、三菱商事の自動車事業の「メーカー担当」となる道しか残されていない。
http://diamond.jp/articles/-/90733
　＜アタマの悪い三菱自動車をカモにした日産。だけど、アホなことに自分も相当の手傷を追いそう。↓＞
　「・・・日産からのプレッシャーが、不正に走った原因なのではないか・・・
　＜また、＞日産は三菱自が燃費で不正を行っていることは早くから認識していた節がある。日産はスズキからも軽乗用車のOEM供給を受けている。日産が三菱自と軽自動車での協業を強化していくなかで、日産とスズキの軽自動車分野での関係は薄れており、スズキから供給されている日産「モコ」は生産打ち切りが決まっている。にもかかわらず日産とスズキから提携解消のアナウンスはなく、現在も日産はモコの在庫販売を細々と続けている。　
　業界関係者は「早い段階で三菱自の不正を知った日産が、三菱自との軽自動車協業が打ち切りとなったリスクを考慮して、スズキとの関係を継続しているのではないか」と訝る。」
http://www.msn.com/ja-jp/news/money/%e4%b8%89%e8%8f%b1%e8%87%aa%e3%81%ae%e4%b8%8d%e6%ad%a3%e3%80%81%e6%8c%87%e6%91%98%e3%81%97%e3%81%9f%e6%97%a5%e7%94%a3%e3%81%b8%e3%81%ae%e7%96%91%e6%83%91%e5%ba%83%e3%81%8c%e3%82%8b%e2%80%a6%e6%97%a9%e3%81%84%e6%ae%b5%e9%9a%8e%e3%81%a7%e6%8a%8a%e6%8f%a1%e3%81%8b%e3%80%81%e5%bc%b7%e7%83%88%e3%81%aa%e3%83%97%e3%83%ac%e3%83%83%e3%82%b7%e3%83%a3%e3%83%bc%e3%82%82/ar-BBsMiwl?ocid=iehp#page=2
　この行事の趣旨には賛同するが、（LGBT問題の専門家でもなんでもない）ケネディにしゃべらせるなんちゅう内政干渉を、どうして許すんだよ。↓
　「・・・東京レインボープライド2016」であいさつするキャロライン・ケネディ駐日米国大使・・・」
http://www.asahi.com/articles/ASJ5901STJ58UUPI006.html?iref=comtop_pickup_04
　まっこと誇るべき日本の文化である。↓
　「・・・春画の歴史はいつごろから？
　石上　日本では奈良－平安時代、「偃息図（おそくず）」と呼ばれる春画がありました。男女が横たわっている絵という意味です。「源氏物語」の浮舟の章でも、浮舟と匂宮がこうした絵を見ている場面があります。
　米團治　世界的にはどうなんですか。
　石上　日本の独特な点は、春画を描くことにタブー意識がないんです。狩野派や土佐派の一流の絵師たちが、風景画や花鳥画と同じように春画を描いていました。
　米團治　菱川師宣（もろのぶ）、喜多川歌麿、谷文晁（ぶんちょう）、円山応挙も！・・・」
http://mainichi.jp/articles/20160509/ddm/014/070/009000c
　では、お待ちかねの中共官民の日本礼賛記事群だよー。↓
　
　＜まずは、当局によるもの。↓＞
　「・・・捜狐は・・・「どうして日本人は道に落ちている物をネコババしないし、家には防犯ドアを付けないのか」とする記事を掲載した。
　記事は、「日本に行ったことのある人、あるいは日本で生活したことのある人の多くが、心から『日本は道に落ちている物をネコババしない社会だ』と語る」と説明。また、日本の家には厳重な防犯ドアがないほか、多くの自転車はカギがかけられておらず、夜でもバイクが外に置いてあると紹介した。
　また、列車でもホテルでもレストランでも、どんなに価値がありそうなバッグであろうが手を伸ばして奪うような人はおらず、ホテルでも部屋の確認なしにチェックアウトが可能であるとした。さらに、外で物を落としても誰かが警察に届けれくれるか、郵送してくれる、誰もニセモノのお金を使わないため、商店や自動販売機には識別システムがない、繁華街で携帯電話や財布をズボンのポケットに入れていても盗まれることはない、などと説明している。
　＜この部分は誤りと言っていいが、どうやら、中共中央の日本研究部局そのものが誤解している、と思われる。↓＞
　記事は、「もちろん絶対に窃盗行為がないわけではない」としたうえで、「物を盗むということのコストがあまりにも大きい」という理性的な理由により、日本ではネコババや盗みを働く人が少ないと解説した。その証左として、日本ではたかだか10円を盗んだだけでも懲役刑に処せられることがあるなど、窃盗に対する処罰が相当厳しい点を挙げた。」
http://news.searchina.net/id/1609188?page=1
　「・・・捜狐はこのほど、日本の幼稚園における教育内容を紹介しつつ、「尊敬に値すると同時に恐ろしさも感じた」と伝えている。
　記事は、日本の幼稚園や保育園は「科学技術を以って発達した日本の先進的な社会と対照的に非常に質素で、先進的な設備などは見当たらない」と紹介。それは日本の幼児教育は「子ども本位であり、先進的な設備による教育ではないため」であると指摘した。
　さらに、中国と日本の幼児教育の違いとして、日本では「自分のことは自分でする」として、子どもたちに自立を学ばせていると紹介。日本では保護者が子どもたちの送り迎えをするとしても「子どもは自分の荷物は自分で持つのが普通」と紹介。さらに、服の着替えにおいても、子どもたちは自分で自分の服を着るのが普通であると伝え、何でも保護者が手を貸す中国との違いを指摘した。
　また、日本では幼児教育において重きが置かれているのは「知識」面のことよりも、笑顔や感謝など、いわゆる情操教育であると指摘し、社会で生きていくために必要な根本的な要素を教えていると紹介。一方、中国では教育といえば年齢にかかわらず、知識の詰め込みしかなく、人として大事なことを教えることはないと指摘、こうした教育を受けた中国人は大学を卒業して就職活動を行う際も、父母同席でなければ面接もできず、コップに自分で水も注げなくなってしまうのだと主張している。」
http://news.infoseek.co.jp/article/searchina_1609228/
　「・・・新華網は・・・「日本で『防災の達人』はどのように錬成されるのか」と題し、日本における防災教育の充実、徹底ぶりを紹介する記事を掲載した。
　記事は、日本ではほぼ全員が小さいころから「防災の達人」であるとしたうえで「どうやって鍛えているのか」と問題提起。実際に日本を訪れ、大阪の阿倍野にある防災体験センターを見学したことで「その答えが見つかった」と説明した。
　そして、日本の防災教育が学校レベル・家庭レベル・社会レベルの３つの部分に分かれていると紹介。学校では幼稚園から大学まで防災教育のプログラムが組み込まれており、定期的に行われる防災訓練などの内容について言及した。
　また、家庭では家の梁を強化することで家屋の倒壊を防ぐ、なるべく高さのあるタンスや冷蔵庫を置かないようにする、あるいはしっかり固定するといったハード面での備えに加え、各家庭で水や食料、懐中電灯、毛布などが入った「防災袋」を用意するといったソフト面での備えもしっかりしていると説明した。
　さらに、社会レベルでは政府が「災害対策基本法」をはじめとする各種法律において、制度面から災害支援を保障していると解説。地震発生時には頑丈な学校が公共の避難場所となり、救援の指揮を執る行政当局の建物も強固にできているとした。さらに、緊急地震速報のシステムについても紹介している。
　記事は最後に、日本を訪れる前から充実した防災教育体系は耳にしていたものの「実際に触れてみて、より深い印象を覚えた」と説明。防災・減災の宣伝教育において、単に説教じみたものではなく、阿倍野の防災センターをはじめ、様々な体験方式を採用することによって人びとに防災意識を深く植えつけていると評した。」
http://news.searchina.net/id/1609177?page=1
　「・・・今日頭条が先月５日に掲載した「お米の味で、中国人はどうして日本人に負けるのか」という文章のなかでも、この点に言及している。文章は、中国におけるお米と日本のお米では「品種も飲食習慣も違う」としつつも、「しかし全体の品質やいいお米を買える確率は日本の方がかなり高いのである」と説明した。
　そして、日本のほうが「いいお米」を買える確率が高い理由として、「日本人は稲の品質について、中国より40年早く重視し始めた」、「産地や品種に対して神経質なほどにこだわりを持っている」、「お米の鮮度を気にしている」といった点を挙げている。
　日本では1970年代にすでに米不足の問題が解消され、「おいしさ」への追求が始まっていたと紹介。そこに「変態的」な匠の精神が発揮されることで次々と品種改良が行われていき、今では「それぞれの地理的条件で異なった品種を栽培すること」が基本になったと説明した。また、各品種に付けられたブランド名の管理が厳しく、包装にはブランド名と産地の記載まで要求されていることなども紹介した。」
http://news.searchina.net/id/1609178?page=1
　「・・・騰訊はこのほど、中国の中央銀行である中国人民銀行がまとめた報告書を引用し、「日本経済には活力があることに驚いた」と伝え、中国人たちは「騙されていた」などと報じた。
　記事は、2015年１月から16年３月の期間中における日本の失業率はもっとも高かった時で３．６％、最低は３．１％だったと紹介。同期間中、米国の失業率は４．９％から５．７％、欧州は１０．２％から１１．２％という水準だったと伝えたほか、中国の16年第１四半期における失業率は４．０４％だったと伝えた。欧米に比べて労働市場が逼迫する日本はそれだけ仕事があり、景気が良いことを示すものとの見方を示した。
　続けて、米国、欧州、日本、中国という世界最大の経済体のうち、米国経済は回復傾向で、日本と欧州は今なお苦境に直面しているというのが一般的な認識だったとしながらも、日本の失業率の低さは驚くべき水準であり、「苦境に直面しているとは到底思えないもの」と主張した。
　さらに、中国人の大半が「アベノミクスがまもなく崩壊し、日本経済もまもなく終焉を迎える」と考えていたとする一方、実際の日本は「失われた20年のなかで失業率がもっとも低下していた」と主張、中国人の認識と日本の失業率のギャップに対して「中国人は騙されていた」と表現した。」
http://news.searchina.net/id/1609222?page=1
　「・・・日頭条はこのほど、日本の100人あたりの自転車保有数がアジアトップであると紹介しつつ、日本の自転車文化を紹介している。・・・
　　記事は、日本には独特の自転車文化が存在すると紹介し、「日本は国土のわりに人口が多く、道も狭い」としつつも、日本では「自転車専用道路」が存在したり、歩道を自転車が走っても良いとされる一方で、自転車に乗る人は歩行者に道を譲っていると紹介した。
　さらに「日本は街づくりが上手」であるため、自転車で５分も走ればコンビニから郵便局、スーパー、学校など、日常生活でたびたび訪れる場所に到着できるため自動車より自転車のほうが便利なのだと指摘。経済が発展している日本で多くの人が自転車を好むことは、こういう理由があるためだと伝えている。」
http://news.searchina.net/id/1609232?page=1
　＜引き続き、中共官民合作によるものだ。↓＞
　「・・・網易に、「なぜ日本人はお金を拾ってももらわないのか」と題する記事が掲載され、ネットユーザーがさまざまなコメントを寄せている。
　日本で放送されたテレビ番組によると、日本で１年間に警察に届けられる現金は189億円で、東京都だけでも30億円に上るという。記事は、実際に日本でタクシーに乗った際に財布を落としたという中国人のケースを紹介。タクシーを降りて３時間余り後に食事をした時、財布を忘れたことに気付いたそうで、タクシー会社に連絡するとすぐに「乗務員が保管していますから安心してください」との回答があった。そして翌日には、自宅まで財布を届けてくれたそうで、この出来事に非常に感動したという。
　また、「なぜ日本人は拾った金をきちんと届けるのか」について日本人に聞いたところ、「お金をなくした人は焦っているはず。財布をなくしたらカードとかもあるから、もっと焦ると思う」「お金を拾ったら交番に届けないと捕まるんだよ」という答えが返ってきたといい、その理由を「基本的な道徳心のほかに、明確な法律があるから」と結論付けた。そして、ネットユーザーに対して「あなたはどう思いますか？」と問い掛けている。
　この報道に、中国のネットユーザーからは、「日本にいた時、14万円入った財布を駅の改札付近で落としたことがあるが、駅の遺失物預り所に届けられてた。私は日本人は信じるけど、中国人は信じない」「日本の免税店で中国人をだますのはみんな中国人だってニュースがあったばかり。日本人は中国人より信用できる。政治を除けばね。これを認めない人は客観的じゃない」「こういうニュースを見るたびに、小日本がなぜわが国を倒せたのかがわかる」「民度の問題」「前に日本に旅行した時に富士山で財布をなくした。身分証とかも入ってて終わったと思ったよ。でも、夜になってガイドに『見つかった』って電話が入って、翌日、届けてくれたのは中学生くらいの子だった。しかも、『届けるのが遅くなって』と謝罪までしてたよ」といったコメントが寄せられている。」
http://news.livedoor.com/article/detail/11498000/
　あそー。↓
　・・・ついにChromeのシェアがInternet Explorerを抜いて1位になった。・・・
http://news.infoseek.co.jp/article/mynavi_1441086/
　トランプが本選に勝利することあるべし、と、改めて警告を発するコラムだ。↓
　Democrats, don’t celebrate Trump’s nomination. Fear it.・・・
　I do have faith in the American voter, I really do. But when two-thirds of the country is unhappy, a rational outcome can’t be taken for granted.
https://www.washingtonpost.com/opinions/democrats-dont-celebrate-trumps-nomination-fear-it/2016/05/08/0ce784e4-13a7-11e6-93ae-50921721165d_story.html?hpid=hp_no-name_opinion-card-d%3Ahomepage%2Fstory
　今頃、組織はマキアヴェッリ的にではなく人間主義的に管理すべきだという有力説が米ビジネススクールに登場したって聞くと、ほっぺたをつねりたくなるよ。
　しかも、スタンフォード・ビジネスのセンセは、いまだにマキアヴェッリ的管理をご推奨だとよ。
　おかしいなあ。
　スタンフォード・ビジネスは総体的に日本的経営を採用した、と私は見てたんだけど・・。↓
　・・・people gain power not through coercion, as in 16th century Florence, but by being socially intelligent and empathetic, or in other words: nice. And yet, having power and privilege, he writes, “leads us to behave, in our worst moments, like impulsive and out-of-control sociopaths”. ・・・
　 His research・・・has found that executives who behave better, treating their teams well and respecting those beneath them, make more money. ・・・
　He believes women are helping to drive the change. ・・・
　Like women, older people also tend to value working with others more, ・・・
　Prof Keltner’s work differs from that of Stanford’s Jeffrey Pfeffer, another California-based academic, who argues, rather more pragmatically, that employees just need to accept that leaders are immodest and prone to lying.・・・
http://www.ft.com/intl/cms/s/2/76b4404c-1131-11e6-91da-096d89bd2173.html#axzz487YFZ0CF
　私が、ケナンが日本の戦前の対赤露抑止戦略をコピーしたと考えていることはご存知だと思うが、下掲コラムの指摘が正しいとすると、彼、日本のそれを咀嚼が不十分なまま飲み込んだ、ということなんだろうな。
　日本は、幕末以来、露だろうが赤露だろうが、抑止のためには朝鮮半島の確保が不可欠だ、と正しく判断してたんだからね。↓
　「・・・ケナン氏は封じ込め政策の方法として、実に理想的な構想を提案した。その前提となったのは「軍事的に共産圏全域を包囲しなくても、日本・西ドイツ・英国など軍事的・産業的に潜在力のある国々さえ共産主義化されなければ、警察国家であるソ連は内部の問題によって最終的に崩壊する」という考え方だ。その前提の下で「潜在力のある大国が共産主義の誘惑から抜け出すこと」ができるよう、経済的支援と保護を提供すべき」と提唱した。
　しかし、ケナン氏の構想には致命的な要素が含まれていた。極東地域については、潜在的な大国である日本だけ復興すれば、韓半島（朝鮮半島）やベトナムといった周辺地域は共産主義の支配下に入ってもさほど支障はないと考えていたのだ。・・・
　当時、国務省の中には在韓米軍の撤退に反対する声が依然としてあった。しかしちょうどその1947年の夏の終わりに、ソ連側が南北朝鮮に駐屯する外国軍の完全撤退を求めてきた。この段階でケナン氏は政策企画委員長という立場を利用して国務省内部にあった躊躇ムードを抑え、軍の撤退をすぐに実現できるよう影響力を行使した。韓国の問題を国連に付託し、韓国に単独政権を発足させ、「米国は潔く軍を撤退させる」という結論を導き出したのだ。
　6・25戦争（朝鮮戦争）が発生すると、ケナン氏もひとまず徹底的な軍事対応を支持した。しかしこの初動対応の後、ケナン氏は中ソ両国軍が立て続けに介入する可能性を懸念し、国連軍が38度線を越えて北に進軍することに反対した。国連軍による「仁川上陸作戦」の後、国連軍の北への進軍や中共（中国）軍の参戦によって戦争が長期化すると、ケナン氏は停戦協定の締結を強く訴えた。ケナン氏は「韓半島は必ずしも米国が防衛すべき地域ではなく、米軍の迅速な撤退を実現するために外交力を集中すべき」という認識だった。ケナン氏によるぜい弱な対ソ政策は、米国国内の強硬論者から批判された。それでもケナン氏の他界後、米国の学会は、6・25戦争当時ケナン氏が世論やマッカーシズム（半共産主義運動）の勢いに振り回されず、賢明な意見を主張し続けたことを評価している。
　6・25戦争以降、韓国の国力は飛躍的に向上し、最近では中国の台頭をけん制するアメリカの友好国として価値が高まった。この点でアメリカにとっての韓国の価値は、昔と今で大きな違いがある。しかし国防予算縮小という問題に頭を悩ませる米国では、ケナン流の戦略も「参考にすべき代案」として今でも議論されている。最近、米国次期大統領選で共和党の指名獲得が確実視されるドナルド・トランプ氏がたびたび口にしている「韓国の安保ただ乗り論」は、米国国内の一角にケナン流戦略への未練がくすぶっていることを示している。・・・」
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2016/05/09/2016050900617.html
　何度か訪れたことのある場所でIsisの襲撃事件が起こったとなると、衝撃的だー。↓
　＜８＞ Egyptian policemen killed in ambush south of Cairo・・・in the southern district of Helwan・・・
http://www.bbc.com/news/world-middle-east-36240981
　まさに、私が今飲んでるのは鹿児島産の本格芋焼酎だが、分量が「適正」（？）分量の半分なんで、果たして十分効果があるのかしら？↓
　「・・・「実は焼酎と泡盛にt-PAやウロキナーゼの分泌、活性を促す効果があることが実験でわかりました。『酒を飲まない人』と『本格焼酎』『泡盛』を飲んだ人で比べると、t-PAやウロキナーゼの活性は、実に倍近くになっていました」（須見教授）。
　ここで言うところの焼酎とは、「甲類（ホワイトリカー）」や「甲乙混和焼酎」ではなく、「乙類」といわれる、単式蒸留器で蒸留した昔ながらの本格焼酎を指す。芋、麦、米など、多くの種類の本格焼酎があるが、中でも須見教授が薦めるのは芋焼酎、そして泡盛である。・・・
　２つの活性を促すのに最適だとされる量は、純アルコールに換算して１日に30ml程度であることが分かっています」（須見教授）
　本格焼酎で言えば、120ml程度。・・・
　さらに、芋焼酎と泡盛には、「飲む」ことに加えて、香りを「嗅ぐ」ことでも先のt-PAを活性化させる・・・
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/skillup/15/111700008/021700015/?n_cid=nbpnboml_weekly&rt=nocnt
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太田述正コラム#8386（2016.5.9）
＜入江曜子『古代東アジアの女帝』を読む（その７）＞
→非公開